WBC独占配信で地上波消滅へ？スポーツ視聴の転換点

「来年のWBC、日本では地上波で見られないかもしれない」――そんなニュースが、野球ファンのタイムラインを駆け巡った。日本国内の独占放映権をNetflixが獲得し、全47試合を独占配信へ。テレビの前で国民的に盛り上がった前回大会とは、視聴の“入口”が大きく変わる可能性が出てきた。

23年大会の決勝・日本―米国は平日午前にもかかわらず平均世帯視聴率42.4％を記録し、日本戦はすべて40％超え。いわば「家じゅう総立ち」の熱狂が、配信独占となればどう変わるのか――家族での同時視聴、職場の“ながら視聴”、街中のパブリックビューイングは？ 期待と不安がせめぎ合う。

本記事では、報道内容を整理しつつ、放映権高騰の背景、配信独占がもたらす視聴体験の変化、ファン・チーム・スポンサー・メディアへの影響までを体系的に解説。読み終えるころには、「いつ・どこで・どう見ればいい？」が具体化し、あなたのWBC準備が一歩進むはずだ。

2025年8月25日深夜、報道が走った――何が起きたのか？

来年3月開催の第6回WBCについて、日本国内の独占放映権をNetflixが獲得したと報じられた。全47試合を同社が独占配信する見通しで、過去5大会で実現してきた地上波放送は“同時放送が困難”とされる。正式発表は8月26日にも行われる見込みだ。

項目	内容（報道ベース）
国内権利	Netflixが日本国内独占放映権を獲得、全47試合を独占配信の見通し
地上波	同時放送は困難（報道）。従来の全国中継は行われない見通し
正式発表	8月26日発表の可能性

“テレビの時代”に象徴的だったWBCの視聴体験が、配信独占という新しいステージへ。では、なぜここに至ったのか。

すべては「国民的視聴」と「権利高騰」から始まった

前回2023年大会は、決勝・日本―米国が平均世帯視聴率42.4％を記録。日本戦の全7試合が40％超という“国民的視聴”となった。一方で、放映権料は2017年の約3倍とも言われ、テレビ各局にとっては経済的負担が重くのしかかった。結果として、配信大手が主導する構図が現実味を帯びていった。

数字が示す視聴の熱狂と、ビジネスの現実

指標	2017年	2023年	考察
放映権料感触	—	約30億円（報道ベース）	高騰は継続、地上波撤退観測の一因
決勝視聴率（関東）	—	42.4％	平日午前で異例の数字

視聴の熱狂が権利価値を押し上げ、結果として“配信独占”が合理化される――これが現在の大きな潮流だ。

なぜWBCだけが「地上波なし」になり得るのか？

対立軸は「無料で広く見せるべきか」対「高品質な配信体験に投資するべきか」。地上波の広告モデルが逆風を受けるなか、世界規模のイベントは配信各社の資本とプロダクトで回る構図に変わりつつある。日本の“テレビ文化”を重視する勢力が同時放送を模索したものの、独占契約の壁は厚かったとされる。

配信独占が変える「観戦の作法」――家庭・職場・外出先

配信時代のWBCは、家族の同時視聴や外出先での視聴設計がカギになる。

• 家庭：同時視聴台数・Wi-Fi帯域を事前に確認（4Kテレビ＋モバイルの並行視聴に備える）。
• 職場：音出し不可の環境では字幕・自動要約・リアルタイム通知を活用。
• 外出先：通信量上限とテザリング条件をチェック。パブリックビューイングの可否も事前確認。

リーグ・放送界・自治体はどう動くべきか

大会主催・権利者は視聴バリアを下げるため、視聴ガイドや高齢者向けサポートの拡充を。放送・配信各社は“観戦の社会的共有”に資する権利設計（スポーツバー・公共空間での再送信条件明確化）を進めたい。自治体はパブリックビューイング実施に向け、権利処理フローの簡素化を模索すべきだ。

「テレビの前の熱狂」をどう継承するか――配信時代の観戦設計

WBCの配信独占は、スポーツ視聴の“当たり前”を問い直す。大事なのは、盛り上がりを冷ますことではなく、場所も時間も越えて熱狂を共有できる仕組みを整えること。家庭の視聴動線を整え、仲間との“同時視聴”を工夫し、街の観戦文化を権利設計で支える――その先に、新しい国民的体験が生まれる。

入口が変わっても、心はひとつのまま。配信時代のWBCを、賢く・楽しく迎えよう。